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求人票のチェックポイントが知りたい!
という方に向けて、書きました。
就活って、企業の違いがよく分からないことが往々にしてありますよね。
やっている事業内容もほとんど同じだし、個社のちがいが分からない…
なんとなく、会社の社風で選ぶしかない。でも、どこも似ていて、差別化できない…
こんなこと、往々にあります。
むしろ、社会人経験のない就活生が会社のちがいが分かったら、それは相当すごいことです。
一端のサラリーマンですら、その辺りよく分かってないし、自社の明確な定義ができるのなんて、せいぜい課長・部長レベルです。
就活生の最終面接を担当したり、会社の中計(中期経営計画)・四半期決算などに関わるポジションにでもいない限り、会社そのもののアイデンティティを理解することは難しいでしょう。
ただ、よくわからないにしても、事業内容や社風が似ていて不明瞭だったとしても、会社の制度面は機械的に見れば、区別することができます。
おまけに、会社の制度面はよく見ておかないと、入社してから損することになります。
会社ごとに社員に対する制度面は明確に定義されていますし、それによってワークライフバランスが大きく違ってきます。
「会社の制度的な面を見ていかないで、どこを見るの?」というレベルで、大切です。
会社の制度面を見ることで、ブラック企業を回避することもできます。
もはや、事業内容とかビジョンなど、どうでもいいレベル。制度がホワイトな企業に入れさえすれば、その後は安泰なんです。
ホワイトな企業は、ビジネスの仕組み・システムがうまく回っているので、社員ベースでとくにストレスをかけなくても、勝手にお金が入ってきます。だから、社員は豊かになり、快適です。
そういった制度面のあれこれが一目でわかるのが「会社の求人票」なんです。(そこまで考えてました?)
求人表を見れば、会社がどれくらい社員に楽をさせてくれるのかが分かります。どれくらい、ホワイトなのかが分かります。
今回は、実利で見た求人票でチェックしておくべきポイントをお伝えします。
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●内定率は、驚異の98%。早期内定獲得におすすめ!
求人票の見方 & 見るべきところ
就活の求人票の見るべきポイントは非常に多く、要点をまとめるだけで以下の15点にもなります。
【1】初任給の金額【21万は欲しい、22万以上あったらなおよし】
【2】上場企業 or 未上場【上場企業に軍配】
【3】6月のボーナスが出るかどうか、ボーナスの金額【2か月 × 年2回が標準。ただし、2.5か月 / 回オーバーを目指すべし】
【4】家賃補助 (住居手当) があるかどうか、転勤時のサポート体制【2万 / 月以上を目指すべし】
【5】退職金があるかどうか【無論、アリの会社へ】
【6】見込み残業がないか、残業手当の比率、平均残業時間【いくら欲しいか、どれくらい働きたいかで選ぶべし】
【7】有給が年20日もらえるか【1日 = 1万円の手当みたいなモノ】
【8】平均勤続年数【理想は、長くて平均年収が高い会社へ】
【9】中途比率、人工ピラミッド【新卒で入るなら、中途比率の低い会社へ】
【10】新卒採用数【100人/年くらいが無難。150人以上はやや多すぎ】
【11】一人あたり売上高【1500万/人以上あると安心できる】
【12】扶養手当【結婚したいなら今から考えろ】
【13】昇給回数年2回 or 1回【基本が1回。メガベンチャーだと2回もアリ】
【14】参加必須の社内イベントがないか【業務外のあれこれをどれくらい許容できるか】
一つずつ見ていきましょう。
ちょっと長くなりますが、全部重要なポイントになっているので、最後まで読んでください。(5分、10分で数十年分得することになります、マジで。)
【1】初任給の金額|求人票の見方・ポイント
ここでの初任給とは、新卒で入社した初年度の「基本給」のことを指します。
基本給とは、残業手当や各社が支払う各種手当を除いたベースとなる給与のことです。
サラリーマンのお給料は「基本給+残業手当+各種手当の合計」となるため、基本給が高ければ高いほど、月々のお給料は高くなります。
※ ただし、年俸制だと年2回のボーナスがなしの場合が多いので、要注意。ここではボーナス年2回の会社での基本給について触れています。
次年度の昇給率、昇給額にもよりますが、それなりの給与水準を望むなら、初任給は21万円は欲しいところです。(22万円あれば、なおよし。)
ちなみに、基本給が月1万円ちがうということは、年収が16万ちがうということを理解して下さい。(12ヶ月+ボーナス2か月×2回)
基本給は、月々の残業時間に関係なく固定で支払われる給与なので、すべてのベースとなります。さらに、基本給は下げづらい給与です。(手当は「制度変わりました」で撤廃も可能といえば可能。)
■初任給が妥当かの調べ方
:就活四季報で、同業他社と比較すれば求まります。(就活四季報はマジで役に立つので、ページがすり切れるくらい何度も見た方がいいですよ。)
【2】上場企業 or 未上場|求人票の見方・ポイント
一般的には、未上場企業よりも上場企業のほうが待遇面、制度面で整っています。
年収ベースでいえば、未上場企業も含んだすべての社会人の平均年収が440万円程度であるのに対し、上場企業社員の平均年収は600万円ほどと言われています。
つまり、上場企業の社員のほうがそうでない社会人よりも、年間160万円ほど、月ベースだと13万円ほど多くもらっている計算になります。
その他にも、後述する年間に付与される有給日数や住宅補助の充実度、退職金制度の有無など、いわゆる “福利厚生” といわれる部分で上場企業のほうが優遇される傾向にあります。
【3】6月のボーナスが出るかどうか、ボーナスの金額|求人票の見方・ポイント
新卒として、気になることと言えば、6月のボーナスが出るか否かです。
基本給はそこまで変わらなくとも、6月のボーナスがあるかないかで1年目の給料で一気に15万~20万円程度の差が出ますので。
「サラリーマン人生40年もあるんだから、初年度のちょっとした差なんて気にするな」という意見は分かりますが、初年度の金払いがいい会社は、次年度も金払いがいいですし、その後も金払いはいいんです。その原則に従うなら、最初からお金のことは気にしなくてはいけないポイントなんです。
それに、転職が盛んな今の時代、いつなにがあるか分からないので先にもらえるものはもらっておいた方がいいです。
さて、6月のボーナスが支給されるか支給されないかは会社の意向によりますが、支給される場合は多いところで2カ月分、一般的には1カ月分が支給されます。
実際、新卒の4月5月は新入社員研修をして勉強をしているだけなので、案件にアサイン (動員) されて、売上が発生している訳でもありません。勉強してボーナスがもらえるというのもおかしな話ですが、出してくれるところは出してくれます。
6月のボーナスの有無によって受けるか受けないかを決めるのは極端かもしれませんが、会社の金払いのよさを見る指標の1つとしてとらえるといいかもしれません。ぜひともチェックしておきたい項目です。
【4】家賃補助があるかどうか、転勤時のサポート体制|求人票の見方・ポイント
給料とは別に、福利厚生がしっかりとしているかを見ることも会社選びの重要な要素です。
基本給とは別に様々な手当がついたり、色々な補助がつく会社もあれば、基本給以外の特典はまったく何もつかない会社もあります。
会社の福利厚生の中で、新卒にとって重要かつ家計へのインパクトが大きいのが、家賃補助の有無です。
家賃補助は、一人暮らし家庭に月々定額で支払われる手当のことです。
多めに支給してくれるところだと「家賃の70%~80%」「毎月、5万円」など、かなーり大きなアシストをしてくれる会社もあれば、そもそも制度として存在しない会社もあります。
最近のITベンチャー企業とかだと「会社の2駅3駅以内に住めば、家賃補助が出る」なんていう、条件付きの支給パターンもあります。
家賃補助は、ホワイトな会社ですと、月2万円くらいはくれる印象です。毎月2万なので、年間24万と大きいですね。ぜひともチェックしておきたい項目です。
※ 支給の最大年数 (最大〇年、△才になるまで、等)、支給の条件 (世帯主であること、独身は〇万 / 既婚すると△万、等) が設けられている場合が多いので、その点含めて確認しておきましょう。
【5】退職金があるかどうか|求人票の見方・ポイント
退職金があるかどうかは大事な要素ですが、就活をしている時から意識している人は多くはないかと思います。
実際、入社してから退職金の有無を知る人は多いでしょう。
そういう意味で、就活当初から見ておくべき項目ではあると思います。
退職金があるかないかで生涯年収も変わってくるでしょうし、将来への不安も変わります。
例えば、上場企業で定年まで勤めあげた場合、2000万円ほどが一括で支払われるので、いわば年金みたいなものです。(しかも、一括で受け取れば、1500万までは非課税で、課税部分も対象の金額 / 2なので、大部分は課税控除される。)
最近なにかと話題になる2000万円問題 (定年までに2000万円貯めておかないと、老後の生活が厳しいよね、という話題) は、退職金制度が充実している会社に勤めてさえいれば、さして考えなくてもいい問題なんです。
また、最低3年在籍していれば、納付されるのが基本 (3年で退社なら、25万円くらい) なので「定年まで勤めあげる」というほどの思いがなくても、転職のための軍資金としての意味合いをもたせることができます。
ぜひともチェックしておきたい項目です。
【6】見込み残業がないか、残業手当の比率、残業時間|求人票の見方・ポイント
はたらいてみないと、月何時間の残業がベストかなんて分からないかもしれませんが、残業したくない人は平均残業時間の少ない会社にいかなくてはいけません。
ゴリゴリ働きたい人は、残業時間多めの会社に行くべきです。(残業少ない会社だと、はたらきたくても働けません。帰されます。)
会社が公開していない場合、また「公開しているけど信用できない。実情を知りたい」という場合には、OpenWorkというサイトで、会社ごとの平均残業時間が見られます。(現職・過去に在籍していた社員が回答しているので、信ぴょう性高い情報です。)
ちなみに、見込み残業は脅威です。
新卒でも時給換算で1200円くらいはありますから、見込み残業によって残業がなかったことにされた場合、1時間につき1200円の損失です。
●見込み10時間 → 12000円の損失
●見込み残業20時間 → 24000円の損失
●見込み残業30時間 → 36000円の損失
●見込み残業40時間 → 48000円の損失
一生懸命はたらいても、見込み残業が多ければ、努力は水の泡。
どんなにがんばっても、給料は雀の涙ほどにしかなりません。
「見込み残業40時間なんて、ありえないだろ?」と思うかもしれませんが、そういった会社はふつうにあります。
見込みにされようが、そうでなかろうが「やむなく発生する残業」ってのは、月10時間くらいはあるので「見込み残業ゼロ」の会社に入社するべきです。
細かい話ですが、残業手当のかけ数も見ておきたいです。
通常は、25%割り増しで125%支給ですが、いい会社だと30%割り増しの130%支給であったりもしますので、積もり積もればそれなりの金額になります。
(月20時間残業して月4万残業代をもらったとすれば、その5%は2000円になります。×12して、年間2万4000円の差です。これが、10年20年も続くと考えると、、)
【7】有給が年20日もらえるか|求人票の見方・ポイント
法律上は「入社後6か月・出勤率が8割以上ではたらけば、年10日の有給休暇の権利が発生」することになっています。
さらに、その後は1年ごとに以下の年次有給休暇が付与されます。
●1年6か月 → 11日
●2年6か月 → 12日
●3年6か月 → 14日
●4年6か月 → 16日
●5年6か月 → 18日
●6年6か月 → 20日
ただ上記は「最低限度の日数」なので、実際問題としては、初年度から「年20日」はほしいところです。
最低限が10日であっても、福利厚生に厚い会社では初年度から20日もらえるところはいくらでもあります。
ちなみに、公務員は毎年20日の有給がもらえます。(さらに、1時間ごとに分割して取得することもできるので最強)
1日のお給料は、1万円くらいにはなるでしょうから、有給が「10日 vs 20日」では、年10万円も年収に差がつくことになります。
見せかけの手取りが高くても、福利厚生がガバガバだと、年収ベースでそうでもなくなってしまうわけです。
ちなみに、有給消化率は「超ブラック企業」以外は、気にしなくていいです。
有給が取れてこなかったとしても、その会社から転職する段階で最後の一ヶ月はまるまる「有給消化月」にできるので。
(超ブラック企業だと、最後の有給消化もパワープレーでさせないという荒業に出てくることがありますが、これはかなり稀。)
【8】平均勤続年数、離職率 (3年以内離職率)|求人票の見方・ポイント
理想は、平均勤続年数が長く、平均年収の高い会社です。
勤続年数が長いということは、それだけ辞める理由がない会社、つまりホワイト企業だということです。(いい意味で、ゆるま湯だということ)
反対に、離職率の高い会社、とくに新卒の3年以内離職率の高い会社は、若手の育成面・フォローアップが間に合っていない会社なので、新卒として入社するには少々苦しい未来が待っているかもしれません。
事業成長率はグングン伸びているけど、現場社員は疲弊して現実があったりします。そういう会社は、会社の成長という意味では好条件ですが、社員の定着という意味ではよろしくないでしょう。
※「抜けたら、また採用すればいい」というスタンスなのでしょうが、社員の採用費 (転職エージェントに払うお金や広告費) は、販売管理費にあたるので、それが社員の給与から抜けているのはどうなんでしょうね。ムダな抜けがなければ、もう少しベースアップできるのでは?
風当りがよくても社員が次々に離職する会社は、あります。その場合は「待遇面」が理由としては大きそうですので「風当り」と「年収」は、どちらもサラリーマンとしての最重要2項目でしょう。
【9】中途比率、人工ピラミッド|求人票の見方・ポイント
中途比率の高い会社は、新卒で入れなかったとしても中途で入社できる可能性が高いです。
であれば、わざわざ新卒で入るメリットは低いとも取れます。
ただし、中途比率の高い会社のメリットを若くして享受したい場合は、この限りではありません。そこは、メリット・デメリットを天秤にかけてください。
【中途比率の高いメリット】
● 評価制度が公平になりやすい (「勤続〇年で、主任」とかいう勤続年数による評価が介在しづらいので)
●「キャリアは転職ありき」という意識を持つことができる (終身雇用色の強い会社に新卒で入社すると、ツラくても「転職市場って、ほんとにあるの?」と疑り深くなってしまう。
また、20代、30代、40代、50代、60代の人口分布 (ピラミッド) がどういった比率になっているのかは事前に見ておいた方がいいですね。それによって、10年後・20年後の未来予測ができるでしょうから。
(例) 50代がボリュームゾーンの会社なら、10年後には定年ラッシュが待っているので、その時に30代・40代の社員が役職者に抜擢されることが予想されます。40代がボリュームゾーンだと、20年は彼らが役職を占めることになりそうです。
【10】新卒採用数|求人票の見方・ポイント
一概には言えせんが、新卒採用数が多すぎる (150人以上採用している) 企業は、注意が必要です。
大量採用しているということは、途中で辞める人間が何人もいるという前提で採用活動を進めている可能性が高いので、離職率も高くなります。
つまりは、配属ガチャになりやすい企業。いい配属となればいいですが、配属で失敗するとキツイ未来が待っています。また「どんな社員が来ても育てる」というより「200人中20人イケてる人材が取れればそれでいい」というドライな考え方をしている可能性があるので、安定感には欠けるかもしれません。
【11】一人あたり売上高|求人票の見方・ポイント
会社の生産性 (パフォーマンス) をはかる上で、一人当たり売上高はいい基準です。
当たり前ですが、一人当たりの売上が高いほど、社員の生産性 (パフォーマンス) が高いということです。
四季報を見れば、過去3年分の会社の売上高と、現在の社員数が見られるので「会社の売上 ÷ 社員数」で求まります。(ちなみに、上場企業であれば、有価証券報告書でも一人当たり売上高を確認することができます。)
また、一人あたり売上高は便利なことに、その会社ではたらく上でお給料の上限を知ることできます。
例えば、年収1000万を目指しているのに、一人当たり売上高が1000万の会社に入るのは得策ではありません。販管費 (販売管理費) など諸経費を入れないで得、1000万円しか稼げていないのですから、社員の給与で1000万を出すことはできません。
逆に、1人当たり1億稼げている会社であれば、年収1000万も可能です。経費にいくらかけているのかと、社員にどれくらい還元する会社なのかによりますが、社員に多めの給料を払っても売上が立つ計算なので、高給取りになるチャンスがあります。
【12】扶養手当|求人票の見方・ポイント
近い将来結婚したいと思っている人は、扶養周りは見ておきましょう。
結婚したら扶養手当が〇万、子どもが生まれたら一人△円など。
ちなみに「出産一時金〇万」なんてことをアピールポイントにしている会社は多いですが、国の制度として1人産まれたら42万円支給することになっているので、一時金50万だとすれば、会社が出してくれるのは8万です。
【13】昇給回数年2回 or 1回|求人票の見方・ポイント
人から評価されることがモチベーションになる人にとっては、昇給回数が多いということは、仕事に対するモチベーションを高めます。
半期に一回評価が出るということは、けっこう過密スケジュールです。
上期・下期の始まり (4月・5月) に個人目標を設定し、期の中頃 (7月、1月) に進捗を報告、期末 (9月、3月) に最終報告となるので、年がら年中個人目標について考えなくてはいけません。
(評価制度がしっかりしている会社であれば、そこがいいワケです。ただし、きちんと昇給することが前提となります。昇給しないなら、なんのための年2回の評価なのか分かりません。)
【14】参加必須の社内イベントがないか|求人票の見方・ポイント
たとえば、大きめの会社で社員総会がある分には、せいぜい年に一回なのでいいですが、よくわからない社内イベントを頻繁に開催すう会社があります。
参加必須の社内イベントは「勤務時間として計上 + 交通費」が基本ですが、なにかと理由をつけて無給で参加させようとする会社はあります。
そういう会社はガチやばなので、別の会社にいった友達と情報交換はしておいた方がいいですよ。
(新卒だと「初めに入った会社の基準 = 社会の基準」みたいに洗脳されてしまいやすいので、、)
ちなみに、ITなどでSES (常駐型の派遣) の会社では、現場に自社の上長が在籍していないことから、営業担当との定期的な面談や、月報・週報・日報、会社への帰属意識を高めるための社員イベントなど、業務外の対応が増えがちです。お気をつけを!
【ポイント】求人票チェックは、場数をふむべし!
ただ、ここに記したチェックポイントも実際にいろいろな求人票を見てみなければ、違いがわかりません。
ですから、就活早期から自分で足を伸ばしていろいろな就活イベントに参加したり、大学のキャリアセンターで企業の求人票を1つでも多く見てみる必要があります。
なお、就活の早期から色々な求人票を見る練習をするなら「meets company」というイベントに参加するのがおすすめです。
即日内定を合言葉に30~50人ほどの就活生が3時間で6~8社の優良ベンチャー企業と関わりを持つことができるイベントです。
選考フローに進むのが早く、面接の練習をすることができます。また、いままでに見たことがなかった会社を見ることができるので就活における視野が広がること間違いなしです。
最後に
求人票の見方 & 見るべきところをお伝えしました。
いかがだったでしょうか
【1】初任給の金額【21万は欲しい、22万以上あったらなおよし】
【2】上場企業 or 未上場【上場企業に軍配】
【3】6月のボーナスが出るかどうか、ボーナスの金額【2か月 × 年2回が標準。ただし、2.5か月 / 回オーバーを目指すべし】
【4】家賃補助 (住居手当) があるかどうか、転勤時のサポート体制【2万 / 月以上を目指すべし】
【5】退職金があるかどうか【無論、アリの会社へ】
【6】見込み残業がないか、残業手当の比率、平均残業時間【いくら欲しいか、どれくらい働きたいかで選ぶべし】
【7】有給が年20日もらえるか【1日 = 1万円の手当みたいなモノ】
【8】平均勤続年数【理想は、長くて平均年収が高い会社へ】
【9】中途比率、人工ピラミッド【新卒で入るなら、中途比率の低い会社へ】
【10】新卒採用数【100人/年くらいが無難。150人以上はやや多すぎ】
【11】一人あたり売上高【1500万/人以上あると安心できる】
【12】扶養手当【結婚したいなら今から考えろ】
【13】昇給回数年2回 or 1回【基本が1回。メガベンチャーだと2回もアリ】
【14】参加必須の社内イベントがないか【業務外のあれこれをどれくらい許容できるか】
ESの書き方やグルディスの回し方を教えてくれるセミナーはごまんとありますが、求人票の見方を教えてくれるセミナーはありません。
それは、企業にとって損になるからです。
企業としてはあまり注目されたくない社内制度は必ずあるものなのです。
そこは自分で勉強して対策を練っておく必要があります。
先ほども申し上げた通り「meets company」なら選考フローに進むのが早く、早期から求人票を見る練習をすることができます。
また、いままでに見たことがなかった会社を見ることができるので就活における視野が広がること間違いなしです。
皆さんの就活の手助けになれたら幸いです。
本番前の面接練習 & 早期内定獲得には、meets company がおすすめ!
●イベント参加で、8社の選考を一度に受けることが可能
●内定率は、驚異の98%。早期内定獲得におすすめ!
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