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2018年の仮想通貨の復習と、これからの予想が知りたい!

という方に向けて、書きました。

2018年は、仮想通貨の地合いがわるかったですね

楽天や三菱UFJ銀行、サイバーエージェントなど、次々と大企業が仮想通貨市場に参入していっているのにも関わらず、値段はいっこうに上がりません。

1月にはコインチェックのハッキング事件があり4月現在の市場は低迷してますが、今後の2度目のバブルに備えて着々と準備を進めている人もいれば、仮想通貨からは完全に離脱してしまった人も数え切れません。

一方で、暴落に次ぐ暴落の間に着々と通過の枚数を増やし、次なるバブルを待っている人もそこかしこに潜んでいたりします。

今回は、2018年の仮想通貨の振り返り & 今後の予想をまとめます。





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仮想通貨が2018年高騰する理由

いま仮想通貨がものすごく人気ですよね。

1月にはコインチェックのハッキング事件があり4月現在の市場は低迷してますが、今後の2度目のバブルに備えて着々と準備を進めている人もいれば、仮想通貨からは完全に離脱してしまった人も数え切れません。

今回は、仮想通貨がまだまだ価値が上がるにちがいないと確信した件についてお伝えします。

まず、仮想通貨を始める上で2017年と2018年がどんな年であるかを説明したいと思います。

2017年=仮想通貨元年

2017年は、仮想通貨元年になります。

実は、ビットコインやイーサリアムなどの主要な仮想通貨が作られたのは2014年、2015年辺りなのですが『仮想通貨が広く流通するようになった年』ということで、2017年は仮想通貨元年と呼ばれています。

2018年=仮想通貨爆上がりの年(といわれていた年www)

2018年は、仮想通貨爆上がりの年になります。

というのも、仮想通貨が大流行している今でもその普及率は実は『全体の9%』と言われています。

仮想通貨バブルもまだまだこれから始まると言われています。

 

過去を例にとってみると、IT技術の急激な普及やスマフォの拡散、SNSの大流行などはそれらを使う人が『全体の15%』を超えた辺りから爆発的に伸びたというデータがあるらしいです。

2018年というのは、仮想通貨の普及率が『15%』を超え、一般に爆発的に浸透する年であると言われています。

そうなれば、現在の仮想通貨の価値は2~3倍どころの話ではなくなり、10倍以上にも膨れ上がるかもしれません。

仮想通貨の価値はどう決まる?

まず、仮想通貨の価値は誰がどのようにして決めているのかについて。

それはずばり『僕たち自身』です。

シンプルに仮想通貨が欲しいと思う人が多ければ多いほど仮想通貨の価格は高騰し、欲しい人が少なくなれば暴落します。

仮想通貨の発行料自体は制限されているので、現在ある分を売ったり買ったりの取引がされます。

どういう状態ならまだまだ伸びるの?

価値が高騰し続けるだろうなと思うのは『まだまだ仮想通貨という存在に疑いがあるとき』です。

一部の人は手を出しているが、その他の多数の人はまだ着手していない状態。

こういう状態の時は、少しずつ足を踏み出す人が参入してくるので価値は右肩上がりで上昇していきます。

逆に暴落の予兆は?

上記とは反対に『仮想通貨の利便性や信頼に疑いがなくなったとき』になります。

ここまで来ると、ほとんどすべての人に仮想通貨という存在が認められ、しかも、価値が価値を生み、みなが揃って仮想通貨の売買に乗り出すようになるので、いよいよハイパーインフレ状態になります。

 

ここまで来ると、新しく参入する見込みのある人はほとんどいなくなるので、価値がさらに上がることはほとんどなくなります。

そして、このタイミングで仮想通貨をいままで売らずに保有していた人が一挙に売り始めるので価値が暴落することになります。

仮想通貨はまだまだ上がる?

僕としてはまだまだ上がると思います。

 

というのも、先日バイト先で仮想通貨について話をしてみた時、投資に興味のある人でさえ「仮想通貨は危ない」と言っており、投資に興味のない人は仮想通貨がなんのことなのかさえ知らなかった(ビットコインは知っていた。)という状況でした。

 

世界中でキャッシュレス時代の到来が騒がれているというのに、日本における仮想通貨の認知度はまだまだ低いような気がします。

まして、実際にお金を入れて保有している人はまだまだごく少数に限られるかと思います。

 

そう考えると、まだまだ伸びしろは十分に残されているかと思います。

いま仮想通貨を保有している人の間では「この通貨は1カ月前から3倍にもなった」という実感があるかもしれませんが、いま新しく始めた人からすればその通貨の価値のベースは始めた瞬間の価格になるかと思うので、まだまだ価格は高騰する気がします。

仮想通貨は、いつ始めるべきなの?

始めるべきなのはいつかと聞かれたら『一刻も早くいま』です。

モノの価値というのは、それらを欲しいと思う人がどれだけいるかによって決まります。

また、モノの価値はそれに気付いている人がどれだけいるかによっても決まるので、買い時といえば『いまこの瞬間』です。

IT技術やスマフォ、SNSが急速に拡散していったように仮想通貨もこれから急速に普及していくものであると思います。

今でこそ疑わしいものと思われていますが、10年後の未来では当たり前で欠かせないものになっていると思います。

(そうでなければ、ここまで盛り上がらない。)

 

すでに恐ろしい値上がりを見せていると度々言われている仮想通貨ですが、これからまだまだ上がります。

始めるのは『いまこの瞬間』なのです。

【振り返り】2018年仮想通貨

良くも悪くも、いま仮想通貨がものすごく白熱していますよね。

1月にはコインチェックのハッキング事件があり4月現在の市場は低迷してますが、今後の2度目のバブルに備えて着々と準備を進めている人もいれば、仮想通貨からは完全に離脱してしまった人も数え切れません。

コインチェックから580億円分のNEMが盗まれる

今週の仮想通貨関連の1番のニュースといえば、コインチェックからのNEM盗用事件です。
コインチェックは、ビットフライヤーザイフと並んで国内三大取引所の1つでセキュリティレベルも高く安心安全の取引所というイメージが強かったのですが、この事件をきっかけにコインの管理の仕方に問題あということが判明。

被害額は、2014年のマウントゴックス事件の465億円をはるかに凌駕する580億円ということで、仮想通貨の歴史上最高額の盗用事件になりました。

仮想通貨を扱う取引所としても、保有する個人個人としても、仮想通貨の保管方法についていま一度考えるきっかけとなりました。

また、年始の高騰を後に1月16日ー17日の暴落に続く2回目の暴落で、各通貨の価格は年始の1/2~1/3になりました。

盗用事件の翌日にコインチェックがNEMの全額補償を発表

NEMが盗まれた26日の翌27日23時、コインチェックは『盗まれたNEMの全額補償』を発表。

補償額は『88.549円×保有数』ということで、26日の売買停止~27日23時までのザイフのNEM価格を参考に算出されたみたいです。

本発表がきっかけで、27日の深夜にはNEMの価格が高騰し、一時120円まで高騰。短期トレードをしている人は儲けられたんだろうなあと思いました。

ホワイトハッカーJKがNEMの追跡を開始

NEMの盗用事件を受けて『ホワイトハッカーJK』と名乗る人物が盗まれたNEMの追跡を始めていると話題になった。

また、NEM財団も公式ブログにて『アカウントに自動でタグ付けをする追跡システムを開発している』と発表した。

もしかしたら、盗まれたNEMが特定できるのではないかということで注目を集めた。

今回のNEM盗用事件といい、各国の規制強化から来た16日ー17日の大暴落といい、いわゆる『出川組』(出川哲朗の出演するコインチェックのCMを見て口座を開設した人たち)が散々な目にあった1月後半だったように思う。

CMが始まったのが12月の下旬になるので、年末年始に口座を開設した人は年始の高騰祭りかその直後に購入していることになるので、なお可哀相。

とはいっても、先行者が利益を掴むのが新しい技術が出てきた時にはいつでも言えること

これがきっかけで『仮想通貨なんてもうやらない』と思ってしまわなければいいなあと思います。

金融庁がコインチェックに立ち入り調査

2月2日金融庁がコインチェックに立ち入り調査に入りました。

調査理由は、一連のハッキング事件を受けて、資産管理の状況や顧客への適切な対応ができそうか(主に返済にあてる430憶円が用意できそうか)を調べるためです。

また金融庁は1月29日にコインチェックに対して業務改善命令を出しており、以下の4点について、2月13日までに回答を書面にて求めています。

1.本件の事実関係おぞび原因の究明

2.顧客への適切な対応

3.本件の責任の所在の明確化

4.再発防止策

出川哲郎出演のCMが中止

一連の事件を受けて、出川哲郎が出演するCMは打ち切られてしまいました。

実際、出川哲郎のCMの影響力は大きく、このCMを見て始めた人も多数います。CMのプロモーションを手伝った出川さんには非はないのですが、コインチェックのチャットなどでは、出川さんを責めるような発言も散見されました。

仮想通貨少女がコインチェック被害を告白

2018年1月5日に結成された新しいアイドルグループに『仮想通貨少女』というグループがいるのですが、そのグループがコインチェックのNEMハッキング事件でメンバー全員分のお給料200万円分が引き出せなくなったことを告白しました。

この仮想通貨少女というグループはメンバーのお給料やライブグッズ、入場料も仮想通貨によって行われています。

アイデア的にも面白く、新しい取り組みだなと思ったのですが、今回は彼らはコインチェックのハッキング事件によって、お給料が引き出せなくなってしまいました。

一応、コインチェックはハッキングされたNEMの全額補償をプレスリリースで約束しているのですが、2014年のマウントゴックス事件でも当初はビットコインの補償を約束していたが、結果的に倒産してしまったということで、不安がつのる状態となっています。

コインチェックの一件で被害を受けた芸能人も多数

仮想通貨少女以外にも芸能界ではコインチェック被害は多数取り上げられています。

中でも、藤崎マーケットのトキさんは貯金のほぼ全額をコインチェックに預けており、引き出せなくなってしまったとのことです。

もし、コインチェックが倒産してしまった場合には貯金はすべてなくなってしまいます。

この事件を受けて、仮想通貨取引におけるリスクヘッジや資産管理の重要性について多くの人が考えるきっかけになりました。

コインチェック、NEMハッキングとは別にリスクの不正送金の疑い

ダイヤモンド・オンラインの調査によると、コインチェックは1月26日、NEMのハッキング事とは別にリスクの不正送金があったのではないかという疑惑が浮上しました。

真実は定かではありませんが、ダイヤモンド・オンラインの報道によれば、この件に関する質問状にコインチェックからの回答はなかったみたいです。

もしこれが本当であれば、仮想通貨市場は更に信用を失ってしまうことも考えられる、一大スクープでした。

コインチェックが日本円の出金を再開

2月13日には、コインチェックより念願の日本円の出金が再開されました。

ただ、今回は再開されたのは日本円の出金にとどまるので、仮想通貨の出金や取引はいまだ停止中NEMの補償についても具体的な日付の目途は経っていないようです。

コインチェックが金融庁からの業務改善命令報告書を提出

2月13日にはコインチェックからの日本円の出金再開と同時に、金融庁からの業務改善命令報告書の提出がありました。

コインチェックが今後の方針について記者会見

上記2つについてや今後の方針について、コインチェックCOO(最高執行責任者)の大塚さんがコインチェック本社前にて記者会見を行いました。

会見に和田社長の姿はなく「改善に向け業務にあたってる」とのことでした。

Zaifの2246兆円事件

2月第3週の1番のニュースと言えば、Zaifの2246兆円事件です。

事件の内容

2月16日17時40分頃~17時58分頃にかけて、Zaifの簡単売買にてBTC(ビットコイン)とMONA(モナコイン)が0円で購入可能な状態になっていた事件になります。

被害を受けた麺屋銀次が証拠画面をYoutube上に公開したことで話題になりました。

これにより2月22日には仮想通貨全体が暴落しました。

Zaifが剛力彩芽のテレビCMを開始

ちょうど2246兆円事件が発生した2月16日からZaifがテレビCMを放映開始したとのことで物議を醸しています。

出川哲郎のコインチェックCMを見て仮想通貨を始めた出川組に引き続き、剛力組が痛手を負う結果になりました。

bitFlyer FXのSFD変更問題

SFDとは

ビットコインの現物価格とFX価格の乖離を抑えるための仕組みのことです。

しかし、bitFlyerはSFDを導入してすぐ、SFDの内容を一部変更するとの通知を発表しました。

これにより市場は混乱することとなりました。

コインチェック返金詐欺が横行

コインチェックと言えば、2月13日に日本円出金の再開と金融庁への業務改善報告書の提出を済ませたことで話題となりましたが、BTC以外の仮想通貨の売買とNEMの補償についての目途はまだ立っていません

これにはもどかしい思いをしている人も多いかと思いますが、コインチェックの返金詐欺が横行しているみたいなのでご注意下さい。

バンクエラのICOが終了

今週1番のニュースと言えば、バンクエラのICOの終了です。

2017年11月27日から長らく続いていたバンクエラのICOが2月28日についに終了しました。

今後は、HITBTC上場後にICO割れをするのかしないのかが注目されます。

ICO割れとは

ICO時の販売価格よりも価格が暴落することです。

バンクエラはICO期間が長かったため、参入者も多く上場の瞬間に売却という流れも考えられるため、ICO割れが懸念されています。

一方、バンクエラはICOで売れ残ったコインは購入者にバックされるため、ICO割れを懸念しつつもICO期間中に購入した人が旨味を得ることができそうです。

楽天が楽天コインの構想を発表

MUFGコインに引き続き、楽天が楽天コインの構想を発表しました。

ブロックチェーン技術を活用し、国内外のサービスで会員情報やポイントを統合して管理できるようになるとのこと。

続々と大企業が仮想通貨業界に進出しているのが分かります。

空前のエアードロップブーム

天才イケハヤのブログを皮切りに空前のエアードロップブームが到来しています。

エアードロップとは

Telegramに登録するだけで少量の仮想通貨を受け取ることができる仕組のことです。

登録時点では未上場のトークンなので現時点では価値はないですが、もし仮に大手取引所などに上場ともなれば大きな高騰をする可能性があります。

2018年3月 / おもな仮想通貨できごと

3月第1週の仮想通貨ニュース

コインチェック、NEM補償の目途を発表

3月8日16時より、コインチェックが記者会見を開きました。

記者会見の内容を要約すると以下です。

アルトコイン取引再開の目途も経ちました。

NEM補償・アルトコインの取引再開ともに3月12日~19日を目途に実施予定らしく、順調に進めば3月中には完全復活もあり得そうです。

 

また、今回の記者会見で一連の事件の発端も公開。

取材によると、NEM流出の数週間前にコインチェック社従業員らの端末に送られてきた英文メールのリンクをクリックしたことがウイルス感染の原因とのこと。

警視庁によると、感染した端末を経由してハッカーが社内ネットワークに侵入し、NEM送金のために必要な機密情報を盗み出したとのこと。

関連記事:NEM流出、英文メール介し従業員パソコン感染


G20、3月19日-20日に迫る

いよいよG20(主要国首脳会議)3月19日-20日に迫ってきました。

今回のG20では、フランス・ドイツ仮想通貨の国際的な規制を呼びかける方針を掲げています。

G20の動向次第で仮想通貨の相場に影響がありそうです。

バンクエラ速報

2月28日にICOが終了したバンクエラの上場日程は以下です。

バンクエラについてもう少し詳しく知りたい方はこちらの記事も合わせて。

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バンクエラのICO割れに関する賛否両論をまとめています。

HERO速報

バンクエラと並んで大人気ICOだったHEROも2月28日をもってICOが終了しました。

HEROとは

pawnheroというフィリピンのフィンテック企業が主催するICOです。

東南アジア諸国が抱える高利貸問題を解決するために発足されたプロジェクトになります。

HEROの動向についても今後に期待が高まります。


【おまけ】ドル暴落・日経平均暴落の理由

仮想通貨以外に、3月第1週はドルや日経平均の暴落も目立ちました。

その理由は以下です。

●アメリカ大統領の輸入にかかる関税引き上げ発言

トランプ大統領が3月8日鉄鋼輸入関税を引き上げる発言をしたことで、ドル安の流れが更に強まりました。

これにより、鉄鋼に25%・アルミニウムに10%の関税がかけられる見通しです。

その他にも以下の材料が原因みたいです。

●日本円のマイナス金利 ●ユーロのマイナス金利
●米国債の金利上昇
●昨年のドル高からの反動

コインチェック、NEMの補償完了

3月12日23時にコインチェックにて、ハッキングされたNEMの補償が完了しました。

なお、NEMは銀行口座ではなく保有者のコインチェックアカウントに日本円にて入金されました。

貯金を全額コインチェックに預けていた藤崎マーケットのトキさんも歓喜のツイートをしていました。

またコインチェックのNEM補償完了により、3月12日―13日にはCoincheckからZaifへのNEM再投資とみられる買い注文が集まりました。

コインチェック、一部通貨の出金・売却を再開

NEMの補償完了に引き続き、一部通貨の出金・売却も再開しました。

出金・売却が再開した通貨は以下です。

出金再開コイン

●ETH(イーサ)
:最終段階Serenityへの期待がかかる
●ETC(イーサクラシック)
:THE DAO事件にてETHより分裂
●XRP(リップル)
:国際送金を担うと言われている通貨
●LTC(ライトコイン)
:アルトコインの先駆け的存在
●BCH(ビットコインキャッシュ)
:ビットコインの欠点を大幅に改善
●BTC(ビットコイン)
:元祖仮想通貨

※出金が止められていたBTCも出金再開

 

売却再開コイン

●ETH(イーサ)
:最終段階Serenityへの期待がかかる
●ETC(イーサクラシック)
:THE DAO事件にてETHより分裂
●XRP(リップル)
:国際送金を担うと言われている通貨
●LTC(ライトコイン)
:アルトコインの先駆け的存在
●BCH(ビットコインキャッシュ)
:ビットコインの欠点を大幅に改善

※BTCは売買停止していないため引き続き売却可能

 

なお、コインの購入は再開していません

また、下記通貨は出金・売却は再開されていないのでご注意下さい。

●NEM(ネム)
:カタパルト実装までは秒読み?
●LSK(リスク)
●FCT(ファクトム)
●XMR(モネロ)
●REP(オーガー)
●ZEC(ジーキャッシュ)
:匿名通貨
●DASH(ダッシュ)

ノアコインがHITBTCに上場

ノアコインがHITBTCに上場しました。

今回の上場によりノアコイン価格は一時ICO価格の10倍、その後平均して3倍を推移しています。

仮想通貨Youtuberの元ホストの仮想通貨総合研究所さんもノアコインのHITBTC上場について動画をあげています。

【元ホスト】の仮想通貨総合研究所って、何者?|経歴・評判・プロフィールと、おすすめ動画

2018.03.13

【アンチ涙目】ノアコインついに上場!!!

バンクエラ、余りトークンの配布完了

3月10日、2月28日にICOが終了したバンクエラの余りトークンの配布が完了しました。

バンクエラは当初より、2月28日にICOが終了した時点で売れ残ったBNKはICO参加者にキャッシュバックする意向を発表していました。

ちなみに、バンクエラのICOでは調達目標額に対し調達金は162億円で終了しました。

ちなみに、バンクエラはSCO(Second Coin Offering)をやる見込みもあるそうです。

SCOとは

ICOを終えた後に、追加でプレセールをオープンすることです。ICOで確保できなかった資金を追加で集めることができます。

Googleが仮想通貨に関する広告規制を発表

Facebookの仮想通貨ICOに関する広告表示を全面廃止から1花月、ついにGoogleも仮想通貨関連の広告表示を禁止することを発表しました。

今回禁止された広告は以下です。

●バイナリーオプションおよび類似製品
●仮想通貨関連コンテンツ(ICO、仮想通貨交換所、仮想通貨ウォレット、および仮想通貨取引のアドバイスを含みこれらに限定されない)

なお、上記の広告表示は2018年6月から非表示になるようです。

BinanceがDEXの開発を発表

大手仮想通貨取引所のBinanceは、DEXのための独自ブロックチェーンとしてBinance Chainの開発を発表しました。

これにより、今後の仮想通貨市場にも影響がありそうです。

DEXとは

分散型取引所のことをいいます。特定の期間が通貨をまとめて保有する中央集権型の取引所とはちがって、取引所は通貨の保管はせずあくまで取引のみを担います

2018年の確定申告終了

3月15日をもって2018年の確定申告が終了しました。

これにより、3月14日―15日には所得税の追納分を確保するかと思われる売り注文が集まりました。

3月第3週の仮想通貨ニュース

G20、穏便に終了

3月20日、仮想通貨界隈ではかねてから話題になっていたG20が終了しました。

結局、今回のG20ではたいした議論はなされなかったみたいです。

更に、G20で開催される前日の3月19日にはイギリス中央銀行・総裁から「仮想通貨にリスクはない」という発言まで出ました。

一方、今回のG20終了後には「次回の7月21日‐22日のG20財務相・中央銀行総裁会合までに仮想通貨の規制案が作成される」との声明が発表されました。

今回は穏便に終了した会議でしたが、市場への悪材料は次回まで持ち越されることになりました。まったく迷惑な限りです。

NEMがBinanceに上場

3月20日NEMがBinanceに上場しました。

20日にNEM価格は高騰。一時24円まで落ちていた価格を34円まで引き戻しました。

1月のコインチェックのハッキング事件により知名度を大きく伸ばしたNEMではありますが、その評判は依然低いままです。

ハッキングされた通貨を責めるということ自体おかしなことなのですが、仮想通貨自体が得体の知れないものという認識が強く、ハッキング事件でNEMは予期せぬ不意打ちを食らっている印象です。

日本で大規模な銀行強盗があったとしても日本円の価値を疑う人はいませんよね?

そういうレベルの認識さえないのが今の仮想通貨のようです。

Binance、金融庁より警告

3月23日、金融庁は香港の仮想通貨取引所Binanceに警告を出しました。

注意内容は以下です。

インターネットを通じて、日本居住者を相手方として、仮想通貨交換業を行っていたもの。

要するに、海外の取引所すべてに当てはまる内容なのですが、日本の金融庁が世界最大の取引所Binanceに注意勧告を出したということで波紋が広がっています。

 

規制規制言ってる暇があったら、中国みたいに国営の取引所でも作るくらいの気概が欲しいと思いますけどね。

インターネットがなくならない限り、イタチごっこは繰り返されそうな気がします。

コインチェックから匿名通貨が消える疑惑

一連のハッキング事件を経て、コインチェックの取り扱い銘柄からモネロ・ジーキャッシュ・ダッシュの匿名通貨3銘柄が廃止される見込みが出ています。

匿名通貨とは
取引履歴(トランザクション)が追跡できない仮想通貨のこと。通貨の送り手・受け手の情報が追跡不可能な通貨。

かねてよりコインチェックが金融庁から仮想通貨交換業者としての認可を受けられないのは、モネロ・ジーキャッシュ・ダッシュの3つの匿名通貨の取り扱いをしているからではないかとの疑惑がありました。

匿名通貨は取引者のプライバシー保護に強い反面、取引元の特定ができないため資金洗浄に悪用されるのではないかとの疑いがあります。

3月22日、金融庁がコインチェックに求めたマネーロンダリング対策など経営管理体制の見直し策が提出されました。

これにより、3つの匿名通貨の取り扱い停止が濃厚なのではないかとの噂が広がっています。

コインチェック、LSK・FCTの出金・売却再開

一方、コインチェックではLSK(リスク)・FCT(ファクトム)の出金・売却が再開しました

先週の5銘柄の取引再開に引き続きこちらは好材料になります。

現在、コインチェックで出金・売却が可能な通貨は以下です。

●BTC(ビットコイン)
:元祖仮想通貨
●ETH(イーサ)
:最終段階Serenityへの期待がかかる
●ETC(イーサクラシック)
:THE DAO事件にてETHより分裂
●XRP(リップル)
:国際送金を担うと言われている通貨
●LTC(ライトコイン)
:アルトコインの先駆け的存在
●BCH(ビットコインキャッシュ)
:ビットコインの欠点を大幅に改善
LSK(リスク)【NEW】
FCT(ファクトム)【NEW】

Twitterも仮想通貨広告を廃止か

Facebook、Googleに続き、Twitterにおいても仮想通貨に関する広告が禁止される見込みのようです。

Twitterからの公式発表はないものの、英Sky Newsの調べによると仮想通貨広告を禁止するポリシーの策定を検討中とのことらしいです。

https://twitter.com/kazeantena/status/977109800638070784

 

NEM財団、ハッキングされたNEMの追跡を終了

NEM財団はコインチェックのハッキング事件より続けていたハッキングされたNEMの追跡を終了しました。

当初は犯人を特定し奪われたNEMを取り返すとの強気の姿勢だったところ残念です。

NEMハッキング事件はハッカーの完全勝利で幕を閉じました。

ハッキングされたNEMもほとんどがインターネット上のブラックマーケットで売却されてしまった模様です。

特に、NEM財団が追跡を終了した3月20日以降はその勢いが増したとか。

Yahoo、仮想通貨交換に参入へ

暗いニュースが続く一方で明るいニュースも出ています。

Yahooは子会社を通じて、4月にビットアルゴ取引所・東京の株式40%を取得するようです。

ビットアルゴは金融庁の登録業者でもあるので期待大です。

さらに、2019年春にも追加出資を検討中のようです。

3月第3週仮想通貨市場にとっては暗いニュースが目立ちましたが、それでもYahooが仮想通貨に参入など仮想通貨は着実に前進しています。

そもそも、仮想通貨を封じるというのはインターネットを封じるようなもの通貨革命とも呼ばれるこの一大ムーブメントに逆らうこと自体がかなり無理があることなのです。

急激な拡散によって混乱した市場を抑えつける規制の流れもその内沈静化されるでしょう。

一方で、いまの仮想通貨は価格変動の幅が大きく予期せぬアクシデントが付き物です。

 

2018年は仮想通貨の命運を見届けずには終われないでしょう。

しかし、今後どうなるかは中々分からないのが今の仮想通貨です。

そこで今回は、2018年5月以降の仮想通貨動向を予想していきたいと思います。

今後の仮想通貨動向を予想する上で大事な要素は以下の4つです。

今後の命運を分ける4つのファクター

【1】Facebook、Google、Twitterの広告規制がどう転ぶか

【2】7月21日-22日のG20 財務相・中央銀行総裁会合がどう転ぶか

【3】コインチェック、仮想通貨取引の再開がどう転ぶか

【4】着々と進行している有名ICOがどう転ぶか

Facebook、Google、Twitterの広告規制がどう転ぶか

2018年1月Facebook仮想通貨に関する広告表示を廃止することを発表しました。

更に3月中旬にはGoogleが仮想通貨に関する広告の廃止を6月から始めることを発表。

そして、3月27日にはTwitter仮想通貨広告を随時進めていくことを発表しました。

Facebook、Google、Twitter3つの世界的な巨大プラットフォームが仮想通貨広告の表示をしなくなるということで、今後は仮想通貨という言葉を目にする機会は減ることでしょう。

しかしそれは、詐欺まがいのICO案件やプロジェクトは淘汰され仮想通貨という存在が精緻されていくためには必要不可欠なことです。

これからの広告規制により、直近では仮想通貨の市場規模は縮小するかもしれませんが、その後は主要通貨の信頼は高まっていくでしょう。

数千という通貨が蔓延してカオス状態となっていた仮想通貨市場を整備するため、今回の広告規制は必要不可欠な措置なのです。

7月21日-22日のG20 財務相・中央銀行総裁会合がどう転ぶか

こちらの記事でも取り上げましたが、3月19日-20日のG20では仮想通貨に関する具体的な規制は決まりませんでした。

これを受けて、仮想通貨は一気に盛り返していくかと思われましたがそうではありませんでした。

仮想通貨の国際的な規制は次回7月21日-22日のG20財務相・中央銀行総裁会合に持ち越されただけでした。

3月のG20をもって不安材料は出尽くされる予定だっただけに、今回の持ち越しのせいで市場が盛り返すチャンスを逃してしまいました。

長い目で見れば仮想通貨の発展のために大事なことなのですが、時期が時期なだけに2018年は7月まで仮想通貨市場は低迷し続けるかもしれません。

コインチェック、仮想通貨取引の再開がどう転ぶか

2018年1月26日にNEMをハッキングされたコインチェックですが、通貨の購入はいまだ再開されていません。

NEMの返金一部通貨の売却再開はされたものの、購入できないのでは通貨の価値が上がることはありません。

いまの仮想通貨市場においては、日本人の参加人数が多く、その多くがコインチェックユーザーでもあるので、コインチェックの取引再開は今後のキーポイントになってくるでしょう。

実際、コインチェックの取引再開が完了すれば各通貨が今のこの値段で買えるという状況はありえないでしょう。

それくらいにはコインチェックの影響力はいまだ強いと思います。

着々と進行している有名ICOがどう転ぶか

低迷している仮想通貨市場ですが、有名ICOは着々と進んでいます。

ICOとは
取引所に上場する前の資金調達手段として、仮想通貨を事前に低価格で販売すること。ICOで購入した通貨が取引所に上場すると、その値段は大きく跳ね上がるケースが多い。

いまでこそビットフライヤーやコインチェックで取引されているビットコインやイーサリアムですが、元々は名もない通貨でした。

それらを一部の人々が購入し知名度を上げていく中で、有名な取引所に上場することで誰もが手軽に購入することができる状態になっています。

2018年もこのような形でICOから主要通貨になりそうなICOが着々と進行しています。

以下、2018年最注目のICO銘柄です。

2018年注目ICO

●BANKERA(バンクエラ)
:4カ月のICO期間を終え、162億円の調達に成功

●regain(リゲイン)
:4月1日より4回あるセールの内の第2セールを実施中

●MOOVER(ムーバー)
:4月1日より第3回(最後)のセールを実施中

●HERO(ヒーロー)
:2018年2月28日をもってICO期間を終了

●NEX(ネックス)
:2018年3月30日をもって抽選受付を終了。抽選式で限られた人しか購入できない数少ないICO

今後の活動次第では、これらの通貨が将来的に仮想通貨の覇権を握ることになることも十分に考えられます。

市場が冷え込んでいるからといって最新の情報をキャッチすることを怠ってしまうと、どんどん置いていかれてしまいますよ?

Coming Soon

最後に



2018年上半期の仮想通貨に起こった出来事をお伝えしました。

いかがだったでしょうか。

仮想通貨に限らず投資全般に予期せぬアクシデントが付き物なので、リスクを抑えた分散投資がおすすめです。

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この記事を読んで色々な投資の方法を勉強してみて下さい。

【少額投資おすすめ6選】投資初心者でも3000円からはじめられる少額投資まとめ

2018.02.18

仮想通貨は週単位で新たな情報が続々とオーㇷ゚ンするので、いち早く最新情報を追うことが大切です。

仮想通貨投資ではより早く一次情報を手に入れるスピードが大切です。

過疎通貨について本でしっかり学びたいという方は、いまさら聞けないビットコインとブロックチェーンという本がおすすめです。

コインチェック社のCOO(最高執行責任者)大塚雄介さんの著書です。

大塚さんはニュースの記者会見で見たことがあるのではないでしょうか。

 

お金2.0でも仮想通貨とブロックチェーン技術については触れられています。

特にお金2.02018年ゼッタイ読むべきビジネス本なので、これを機に購入してみてもいいのではないでしょうか。

2018年ゼッタイ読むべきビジネス本についてはこちらの記事をどうぞ。

【ビジネス本 おすすめ 48選】人気の名著 & いま読むべき本【2019年版】

2018.03.01

また、仮想通貨投資はその値動き(ボラリティ)の激しさから他の投資方法に比べてリスクの高い投資方法となっています。

ボラリティの高さが旨味の1つでもあるのですが、一歩間違えば一挙に資産がなくなってしまうこともありえます。

ですので、仮想通貨と合わせてほかの投資方法も併用することでリスクヘッジを図ることを強くおすすめします。

初心者向けの少額投資についてはこちらの記事に書きました。合わせて是非。

【少額投資おすすめ6選】投資初心者でも3000円からはじめられる少額投資まとめ

2018.02.18
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